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| ビデオ/DVDの商品をご紹介いたします。 |
| 認知症の基礎知識とケア[DVD全5巻] | |
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監修 齋藤 正彦 和光病院 院長 製作・著作 丸善株式会社 制作協力 株式会社メディカルビジョン 川添 みどり(前・老人病院情報センター 主幹) 価格 各巻価格18,900円(本体価格18,000円) 全5巻セット価格94,500円(本体価格90,000円) |
| 各巻の概要 | |
| 第1巻:認知症の症状と理解 30分 | |
| 記憶のメカニズム→中核症状→周辺症状や行動上の問題、という関連を理解し、認知症の患者さんに対する合理的で創造的な援助の基礎を詳説する。 ● 認知症とは? 認知症の症状(中核症状と周辺症状)、記憶のメカニズム、認知症による障害(記銘力障害、実行機能の障害、見当識の障害) |
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| 第2巻:認知症の早期診断と治療 31分 | |
| 介護される客体でしかなかった認知症の患者さんを、生きる主体として認識し、その人生を支援するには、能力が保たれている早期の段階から患者さんを含めたケアチームを作っていかなければならない。その前提となる早期診断、治療、支援について解説する。 ● 早期診断の重要性、認知症の診断、認知症の治療、認知症による生活上の支障 |
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| 第3巻:認知症のリハビリテーション 21分 | |
| 進行した患者さんに対するケアの考え方を精神医学的な視点から学ぶ。なぜ排泄の失敗が増え、それに対していかなる介護が合理的であるかを解説する。 ● 認知症のリハビリテーション、記憶の強化(メモリー・トレーニング) |
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| 第4巻:認知症の支援 〜ケアの手がかりと周辺症状への対応〜 21分 | |
| 患者さんが早期診断を受け、自身の生活を可能な限り維持し、家事援助サービスや通所リハビリ等の制度を利用しながらの在宅介護から、やがて施設ケアへと移行するプロセスを追って、その対応の仕方を理解する。 ● 日常行動援助の原則、ADLの介助(排泄など)、BPSDへの対応(精神症状や問題行動、徘徊、妄想) |
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| 第5巻:人権の擁護と施設のリスク管理 29分 | |
| 虐待防止法、成年後見制度、個人情報保護法、地域福祉権利擁護事業など、高齢者の権利擁護に関わる法律、制度の概略を理解する。 ● 人権擁護の考え方、高齢者虐待防止法、認知症医療における人権擁護 介護サービス利用における人権擁護、経済活動における人権擁護(成年後見制度など) |
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| 監修のことば | ||||||||||||||||
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| 推薦のことば |
| 認知症の教育ビデオは少なくない。しかし、患者の視点、家族の視点に十分立脚しながら、医療が出来ることの限界も見据えて簡潔にまとめられているビデオは少ない。特に、リハビリテーションでは、機能の向上を競う当今の様々な療法に根本的に欠落した「認知症患者のおそれ、こわがり」といった患者の視点から見た具体的手順と注意点が十分に説明されており、開始前の心構えの教育に真に大切なエッセンスを提供している。周辺症状への対応も、「周囲の迷惑を減らす」といった精神科医にありがちな薬物療法とは正反対の、環境整備、誘導など、認知症患者の残存機能に配慮した内容で、これによって患者が自信を回復することを第一義にしている。 監修者は、著名な成年後見制度の本邦の第一人者であるが、権利擁護や医療者の法的保護に関しても、法は最低限の規定で、医療は法を上まわるモラルと容積を持つものであると結んでいる。自身に厳しいまじめな監修者のビデオで堅苦しいかと思ったが、よくみれば、長年の認知症臨床によって、スッポンのまる鍋から水だけでとれる極上の出汁がでており、視聴後に記憶を失っていくものへの限りないやさしさのみが爽やかな印象として残った。 |
| 鳥羽 研二 杏林大学病院 もの忘れセンター長・高齢医学 教授 |
| 認知症は、今や国民的課題だ。その人数は170万を超え、医療や介護関係者だけでなく、銀行、市役所、商店など認知症の患者さんと接触の機会のある様々な窓口機関で、この問題に関する正しい理解と対応が求められている。本DVDは、認知症に関する基礎知識とケアに関する理解を得るためには格好の入門書である。著書の齋藤正彦氏は現在和光病院長の職にあるが、東大医学部、慶成会老年学研究所、クリニック・ユリの木クラブの頃より、一貫して認知症問題に取り組み、数々の先駆的な取り組みを行ってきた。その臨床医としての成果が本DVDに結実した。(中略) 認知症患者は、病気という点では普遍的(本人に責任はない)だが、社会的存在としてどこまでも個別的存在であり、著者は患者それぞれの個別性を徹底するケアを主唱する。患者それぞれの人の人生、習慣を尊重し、周りの人が記憶の補助装置となる。それは、認知症であっても、その人なりにその人らしく生きる工夫である。この問題に興味を持つ一般の方々にも、また、医療介護福祉関係者はもとより、窓口サービスを提供するビジネス関係者にも広くお薦めしたい。(社会保険旬報No.2323,2007 年8 月1 日発行より抜粋) |
| 唐澤 剛 厚生労働省保険局総務課長 |
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